ドルコスト平均法は逆効果も

“ドルコスト平均法は逆効果も”

 

投資信託での資産形成の3原則の中で積立投資で有効な方法として「ドルコスト平均法」がある。

このドルコスト平均法とは、一定額を決めて投資回数を分けて投資する方法で、毎月または毎年毎に積立するのが一般的です。

対象となる金融商品に価格が変動することによって口数(ユニット数)が多く変買えたり、逆に少なく買えたりします。

投資の成績は、
成績=量×価格

なので、成績に大きく左右するのが「量」となります。
積立投資を始めて10年以内ぐらいは価格を気にすることはありません。
優先するのは量=口数を増やすことです。
価格は最終的に考えてよいので。

となると、商品価格が下がることによって口数は増えます。
10,000円で100円のものを買うと100個買えます。
これが、50円に商品価格が下がったら10,000円で200個買えます。

このように、量だけ考えると下落した方が口数が増えますよね。
そして、最終的に投資の成果も求めるときに価格が上昇したときに売却すれば利益となります。この時はほんの少しの上昇でも利益になります。

しかし、実際には下がり続けるファンドは少ないようです。そして自分の都合のいい時に価格が上昇することなんて、マーケットは都合よくいきません。

 

ここからが大事な話になります。

このドルコスト平均法は、決して絶対的な運用手法ではありません。
一括で運用する集中投資ではリスク(ブレ幅)が大きいので、時間の分散を使いリスク軽減する手法なのです。

最近では、マネー雑誌やマネーセミナーでは「ドルコスト平均法を使うとリスクの心配が少なくなります」といっているのを聞いたことがあります。また、保険の営業パーソンもドルコスト平均法を営業話法に取り入れているケースも多いようです。

では、ドルコスト平均法は果たして本当に成果を出すことが出来るのだろうか?

投資するときに注意しなければいけないのが、成長するマーケットに投資することです。もっといえば、成長し続けるマーケットがベストです。なので、無理して低迷しているマーケットに投資するのはあまりお勧めしません。なので、今後も成長し続ける世界経済にまるごと投資するようなファンドがいいと思います。

しかし、現在販売されている投資信託は9割がアクティブファンドで、特に銀行や証券会社などの金融機関が販売している投資信託はテーマ型が主力となっています。

決してテーマ型が悪いわけではないのですが、テーマ型の旬は短いようです。資産総額がピーク時から数年で半減するようなファンドも少なくないようです。

マーケットが成長するときはアクティブファンドであろうが、インデックスファンドであろうが、テーマ型のファンドであろうが価格は上昇します。逆に上昇しないのを探すのが難しいです。

と考えると、今後数年はこの好調なマーケットは続くと思われます。
しかし、その後が大事なのです。数年間成長してそのあとに失速したら・・・

これがドルコスト平均法の逆効果になりかねないのです。

価格が上昇していると、毎月買う口数(ユニット数)が減ります。
それが数年間上昇して、その後失速したら増えるどころかマイナスになることもあります。

 

 

これが今のテーマ型や今後縮小するマーケットに投資すればドルコスト平均法の逆効果になるのです。この流れで考えると、日本経済はオリンピックの後にどうなるのだろうか?今後、生産年齢人口が急激に減少する日本で経済は成長し続けるのだろうか?

とはいうものの、ドルコスト平均法の効果はリスクを軽減する大事な手法には違いありません。

大事なのは、ファンド選びのようです。
ドルコスト平均法を活かせるファンドを選ばなければ逆効果も十分に考えられます。
また、定期的に検証しながらスイッチングやリバランスなどが出来るような制度を使った方がいいでしょうね。

 

 

積立投資は簡単なようで、実はやり方と選び方を間違えると効果も少なくなります
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